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取り崩しシミュレーション|資産寿命を定額・定率で比較【無料】

FIRE後や老後に資産を取り崩すと何歳まで持つかを計算します。定額取り崩しと定率取り崩しを同じ条件で比較し、インフレと公的年金(受給開始60〜75歳)も反映。持たせたい年齢から「使える生活費の上限」と「必要な資産」も逆算します。

条件を入力

年金を受け取り始めたら、不足分だけを資産から取り崩します

平均寿命は男81・女87歳。長生きに備えるなら90〜95歳で

取り崩し期は株式+債券で3〜4%が目安

生活費と年金を毎年この率で増やします(日銀目標は2%)

公的年金

ねんきん定期便の見込額。早期退職すると厚生年金が減るので少なめに。0で年金なし

この年齢だと月12.0万円(繰上げ−0.4%/月・繰下げ+0.7%/月)

毎年、その時点の資産のこの割合を取り崩します

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資産取り崩しシミュレーションの使い方

入力は6項目+年金の2項目です。迷ったら初期値のままで構いません。

  • 取り崩し開始時の資産:FIRE・退職時点で取り崩しに回せる金融資産(現金・投資信託・株式など)。
  • 毎月の生活費:今の物価での金額。インフレ率に合わせて毎年増えていきます。
  • 何歳まで持たせたいか:資産寿命の目標。長生きリスクに備えるなら90〜95歳がおすすめです。
  • 運用利回り・インフレ率:取り崩し期は利回り3〜4%、インフレ1〜2%が目安です。
  • 年金:ねんきん定期便の「65歳から受け取る場合」の見込額と、受給開始年齢。年金を受け取り始めると、生活費のうち年金で足りない分だけを資産から崩します。

計算は1年単位で、毎年「年初に1年分を取り崩し→残りを運用」します。4%ルールの元になった研究と同じ順序で、年末に取り崩すより少し保守的な結果になります。

定額取り崩しと定率取り崩しの違い

定額取り崩し定率取り崩し
毎年崩す額決めた金額(物価に合わせて増やす)その時の資産 × 決めた率
生活費安定する相場や残高で増減する
資産の枯渇尽きることがある理論上は尽きない
暴落時安値でも同じ額を売るので傷が深い売る額が自動で減る
向いている人生活費を下げられない人、年金までのつなぎ支出を調整できる人、資産を残したい人

定率取り崩しは「資産が尽きない」代わりに、資産が減った年は生活費も減ります。上のシミュレーターでは、定率で崩した場合に生活費(今の価値)が目標を下回る年数と、最も少ない年の生活費も表示します。 年金開始までは定額で崩し、開始後は不足分だけを崩す二段構えにすると、両方の弱点を抑えられます。

4%ルールで取り崩すと資産は何歳まで持つ?

4%ルールは「毎年資産の4%を取り崩せば30年以上持つ」という米国の研究(トリニティ・スタディ)に基づく目安で、必要資産は年間生活費の25倍になります。 ただし40代でFIREすると取り崩し期間は50年以上。45歳から定額で取り崩した場合の資産寿命を、取り崩し率ごとに計算しました。

取り崩し率資産が尽きる年齢5,000万円なら7,500万円なら1.0億円なら
3%90歳月12.5万円月18.8万円月25.0万円
3.5%81歳月14.6万円月21.9万円月29.2万円
4%75歳月16.7万円月25.0万円月33.3万円
5%68歳月20.8万円月31.3万円月41.7万円

条件:45歳から取り崩し開始、運用利回り3%、インフレ率1.5%、年金なし。右の3列は、その取り崩し率で使える1年目の月の生活費。資産額が違っても、取り崩し率が同じなら資産が尽きる年齢は同じです。

年金を入れない厳しい条件では、4%で取り崩すと75歳で資産が尽きます。90歳まで持たせるなら3%が目安です。実際は65歳前後から年金が入るので、取り崩し額はそこで大きく減ります。 年金を入れると結果がどう変わるかは、上のシミュレーターで確かめてください。詳しくは4%ルールの解説へ。

年金の受給開始年齢(繰上げ・繰下げ)と資産寿命

公的年金は60〜75歳の間で受給開始を選べます。65歳より早めると1ヶ月あたり0.4%減り(60歳開始で−24%)、遅らせると1ヶ月あたり0.7%増えます(70歳で+42%、75歳で+84%)。 どの年齢で受け取るかで、資産から崩す額と資産寿命が変わります。

受給開始年金月額資産寿命95歳時点の残高
60歳11.4万円95歳まで持つ835万円
65歳15.0万円95歳まで持つ1,365万円
70歳21.3万円95歳まで持つ2,307万円
75歳27.6万円95歳まで持つ1,556万円

条件:60歳時点の資産5,000万円、生活費月25万円、65歳受給なら年金月15万円、運用利回り3%、インフレ率1.5%、定額取り崩し。金額は今の価値。

繰下げは「長生きするほど得」な保険ですが、待っている間は全額を資産から崩すことになります。資産に余裕がない場合は、繰下げ待ちの間に資産が尽きないかを必ず確かめてください。

インフレを入れると資産寿命はどれだけ縮む?

同じ生活水準を保つには、物価が上がった分だけ取り崩し額も増やす必要があります。7,500万円を45歳から月25万円ずつ取り崩す場合(利回り3%、年金なし):

  • インフレ率0%:資産が尽きるのは89歳
  • インフレ率1%:資産が尽きるのは78歳
  • インフレ率2%:資産が尽きるのは73歳

インフレを0%で計算すると楽観的すぎる結果になります。最低でも1%、慎重に見るなら2%で試算してください。

新NISAと課税口座の取り崩しの順番

取り崩しは課税口座(特定口座)から先に行い、非課税のまま増え続ける新NISAの資産はできるだけ後に残すのが基本です。 課税口座で利益が出ている部分を売ると約20%の税金がかかるため、このシミュレーターでは生活費に税金分を上乗せして入力してください(例:利益が半分なら生活費の1割強)。 NISAは売却益が非課税で、売った分の枠は翌年に復活します。

よくある質問

QFIRE後の取り崩しは定額と定率のどちらがいいですか?▼
A生活費を安定させたいなら定額、資産を絶対に枯渇させたくないなら定率です。定額は暴落時にも同じ額を売るので資産が尽きるリスクがあり、定率は資産が減ると生活費も減ります。年金を受け取るまでは定額、受給後は年金で足りない分だけを定率で崩す、といった組み合わせが現実的です。このシミュレーターは両方を同じ条件で並べて比較できます。
Q年金の受給開始を遅らせると資産寿命は延びますか?▼
A70歳まで繰り下げると年金は42%増えますが、65〜70歳の5年間は年金なしで暮らすため、その間の取り崩しが増えます。資産に余裕があれば長生きするほど得になりますが、資産が少ないと繰下げ待ちの間に資産が尽きることもあります。上のツールで年金月額を入れると、60・65・70・75歳開始の資産寿命を一覧で比べられます。
Q運用利回りは何%で設定するのが現実的ですか?▼
A取り崩し期は株式100%ではなく株式と債券を組み合わせることが多く、期待利回りは年3〜4%が目安です。初期値の3%は保守的な想定です。全世界株式100%で運用し続けるなら4〜5%で試算する人もいますが、暴落直後に取り崩しを始めると資産寿命は大きく縮みます。
Qインフレ率は何%にすればいいですか?▼
A日銀の物価目標は2%で、2022年以降の物価上昇率は2〜3%台で推移しています。長期の試算では1〜2%が現実的、慎重に見るなら2%以上がおすすめです。インフレ率を上げると生活費と年金が毎年その率で増えるため、資産が尽きる年齢が早まります。
Q4%ルールは日本でも使えますか?▼
A4%ルールは米国の株式・債券の過去データから導かれた経験則で、30年間の取り崩しを前提にしています。40代でFIREして50年以上取り崩す場合や、円建て・インフレ・税金を考えると、3〜3.5%に下げて計算するほうが安全です。年金がもらえる年齢以降は取り崩し額が減るので、年金を入れて試算すると実態に近づきます。
Q新NISAと課税口座、どちらから取り崩すべきですか?▼
A一般的には課税口座から先に崩し、非課税で増え続けるNISAはできるだけ後に残すほうが有利です。課税口座は売却益に約20%の税金がかかるため、その分を見込んで取り崩し額を少し多めに設定してください。NISAは売却しても税金がかからず、売った枠は翌年に復活します。

取り崩す資産をまず貯めるところから始めよう

FIREシミュレーションでゴールを設定 →

取り崩しに備えて証券口座を準備しよう

新NISAなら取り崩し時の売却益も非課税。まずは口座開設から始めましょう

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