新NISA・積立シミュレーション｜投資信託の複利計算【無料】

積立額と期間ごとの将来の資産（早見表・年5%）

新NISAで積み立てた場合の税引後の資産です。枠に収まらない分（月10万円は15年目以降）は課税口座で運用し、最後に全部売った場合の税金を引いています。

同じ月3万円・20年でも、利回りで結果は大きく変わります：年3%なら985万円、年5%なら1,233万円、年7%なら1,563万円。計画は控えめな利回りで立て、上振れしたら前倒しで使える、くらいに考えるのが安全です。

新NISAの枠：年360万円・生涯1,800万円

生涯枠は買った金額（簿価）で数え、売却すると、その簿価の分だけ翌年に枠が復活します。値上がりした分は枠を使わないので、1,800万円で買ったものが3,000万円に増えても非課税のままです。

1,800万円の枠が埋まるまでの年数：

• 月3万円 → 50年
• 月5万円 → 30年
• 月10万円 → 15年
• 月15万円 → 10年
• 月30万円 → 5年（最短。つみたて10万円＋成長20万円）

新NISAと課税口座でどれくらい差がつく？

月10万円を年5%で30年積み立てる例です。新NISAは15年で1,800万円の枠が埋まり、残りの15年は課税口座で積み立てます。

• すべて課税口座：税引前8,323万円、税金959万円、手取り7,363万円
• 新NISA＋課税口座：税金177万円、手取り8,145万円

差は782万円です。早く積み立てた分ほど長く複利で増えるので、枠は早めに埋めるほど非課税の効果が大きくなります。

一括投資と積立投資、どちらが増える？

600万円を最初にまとめて投資した場合と、月5万円ずつ10年かけて投資した場合（年5%）を比べると、10年後は一括が988万円、積立が776万円です。お金が市場にいる期間が長いぶん、平均すると一括のほうが増えます。

ただし一括は、買った直後に暴落すると大きく減ります。積立は買う時期を分けるので、値動きの怖さを和らげられます。新NISAは年360万円までなので、まとまった資金がある人も最短5年に分けて入れることになります。手元の資金を最初の数年で枠に移していくのが現実的です。

複利計算の仕組み

複利は、運用で増えた分も次の運用に回すことで「利益が利益を生む」仕組みです。100万円を年5%で運用すると、単利なら10年で150万円ですが、複利（1年ごと）なら100万円×1.05¹⁰で約163万円、30年なら単利250万円に対して複利は約432万円になります。 投資信託は分配金を出さない「再投資型」を選べば、自動で複利運用が続きます。

毎月積み立てる場合の将来額は「積立額 ×（(1＋月利)^月数 − 1）÷ 月利」で計算できます（月利＝年利÷12）。月3万円・年5%・20年なら 3万円 ×（1.004167^240 − 1）÷ 0.004167 ≒ 1,233万円です。

積み立てた後：取り崩しへ

積立のゴールは、貯めた資産を生活費に使うことです。年4%ずつ取り崩すなら、必要な資産は年間の生活費の25倍が目安です（月20万円なら6,000万円）。 運用を続けながら取り崩すと何歳まで持つかは取り崩しシミュレーションで、配当だけで暮らしたい場合は配当金シミュレーションで計算できます。上のツールの結果画面からは、計算した金額を引き継いで取り崩しを試せます。

計算の前提

• 月利は年利÷12で、毎月末に積み立てます（金融庁の「資産運用シミュレーション」と同じ計算方法）。初期投資は最初に入れます。
• 毎月の積立は、つみたて投資枠（月10万円）→ 成長投資枠（月20万円）の順に入れ、年間の上限と生涯1,800万円（成長投資枠は1,200万円）を超えた分は課税口座で運用します。初期投資は成長投資枠に入れ、1年目の240万円を超えた分は課税口座です。
• 課税口座の税金は、最後に全部売った場合の運用益×20.315%です。運用中は分配金を出さない投資信託を想定し、税金はかかりません。
• 信託報酬などの手数料、売却による枠の復活、利回りの変動（暴落など）は考慮していません。

よくある質問