4%ルール（SWR）とは？FIREの取り崩し戦略を徹底解説

4%ルール（Safe Withdrawal Rate: SWR）は、退職後に毎年資産の4%を取り崩しても、30年以上にわたって資産が枯渇しない可能性が高いとされるルールです。

1998年にアメリカのトリニティ大学の研究（通称「トリニティ・スタディ」）で提唱されました。米国株式50%＋米国債券50%のポートフォリオで過去のあらゆる30年間をシミュレーションした結果、4%取り崩しなら96%の確率で資産が持つことが示されました。

つまり、年間生活費の25倍の資産があれば、理論上はFIRE可能ということになります。年間支出が300万円なら、7,500万円が目標額です。

トリニティ・スタディのポイントは以下の通りです。

- 対象期間: 1926年〜1995年の米国市場データ
- ポートフォリオ: 株式50%＋債券50%
- 取り崩し期間: 30年
- 成功率: 4%取り崩しで約96%（資産がゼロにならない確率）
- インフレ調整: 毎年インフレ率分だけ取り崩し額を増額

その後の追研究でも、4%ルールの有効性は概ね支持されています。ただし、3.5%にすると成功率がさらに上がり、5%だと大幅に下がるため、4%は「ちょうど良い」バランスポイントと言えます。

万能に見える4%ルールにも限界があります。

Sequence of Returns Risk（収益順序リスク）
FIRE直後に大暴落が来ると、資産が大きく毀損した状態で取り崩しが始まるため、回復が困難になります。最初の5年間のリターンが全体の成否を大きく左右します。

米国市場前提
トリニティ・スタディは米国市場のデータに基づいています。日本市場のみで運用する場合、過去のリターンは米国より低いため、3〜3.5%がより安全です。

30年を超える期間
30代でFIREした場合、50年以上の運用が必要です。30年間の検証では不十分な場合があり、より保守的なSWR（3.5%）を採用すべきかもしれません。

インフレリスク
高インフレが長期間続くと、実質的な取り崩し額が想定以上に増えます。

日本で4%ルールを活用する際のポイントです。

1. 全世界株式への分散: 日本市場だけでなく、全世界株式インデックスに投資することで、トリニティ・スタディに近い条件を再現
2. 新NISAの活用: 取り崩し時の税金を抑えるため、NISA口座を最大限活用
3. バッファーの確保: 暴落時に取り崩しを減らせるよう、1〜2年分の生活費を現金で保持
4. 柔軟な取り崩し: 固定4%ではなく、市場が好調なら多めに、不調なら少なめに取り崩す「可変SWR」が有効
5. 公的年金との組み合わせ: 65歳以降は年金収入が加わるため、取り崩し率を下げられる